その情報は本当に正しいのか？
先日衝動的にポータブルの太陽光パネル（60W）と蓄電池（400Wh）を購入しました。今から思えば、もう少し日照時間を確認すべきだったと感じたのですが、自宅は日当たりが悪く、太陽光パネルに少しでも影がかかると、発電量が極端に落ちてしまうデメリットがあります。フル出力で充電できれば400Whを8.5hで可能ですが、無論そのような日は無く、電気は全くたまりませんでした。
先日、一日に必要な一般的な家庭の電気を1週間ためるのにどのくらいの規模の太陽光パネルと蓄電池が必要か一定の天候条件をふって分析されているデータを拝見したのですが、設備の償却に100年以上かかっていました。
化石エネルギーは地球温暖化を早期に招く ”悪” という風潮が出ておりますが、装置の省燃費性能アップへ資金を注ぐ事をせずに、未だ世界的には火力発電のウエートが高い電気に軸足を置いてしまうと、結果として温室効果ガスの排出量は新興国でのウエートが高まるだけで総量は増加してしまうのではないかと危惧します。（正しい情報かどうかはご自身の判断に委ねます）エネルギー政策はバランスが重要だと思います。CO2排出量ゼロという壮大な目標を達成する為の経過期間に、CO2排出利用が少ないとされるエネルギーへの移行が想定されますが、ライフサイクルCO2排出量の観点から判断すると、LNGも液化装置、パイプライン、タンカー、輸出ターミナルなど、設備運用費用は、石炭や石油火力のそれよりもかなり多くのCO2を排出している現状があります。削減余地がある糊代部分をどれだけ削減できるか、各国の強みを生かした再生エネルギーの技術開発と資金投入は同時進行で必要かと思います。（日本は地熱、水力、波力などか）
ロシア産エネルギー資源の輸入停止局面は、エネルギーの需給バランスから判断するとCO2排出量ゼロ局面と同じような状況かと推測しています。（各国が同時にリセッションに突入して需要が急激且つ大幅に下がったとして、それでもOPEC+が減産を断行するならば、市場価格は維持されるのかどうか）価格上昇抑制の為に国税を投入するような話が出ていますが、瞬間的に無くなってしまう規模感ではないでしょうか？
ヒートポンプ＋太陽光発電、地下水利用空調など、組み合わせや従来からある技術を進化させて、先の見えないエネルギー価格の上昇局面を乗り切る事が必要な局面かと感じております。
